【就活】優良中小企業ってどうやって探せばいいの？
就活では「中小企業にも目を向けろ」と言われますが、「どうやって中小企業を探せばいいかわからない」 という方が大半だと思います。そこで、優良中小企業を探し当てる方法について解説したいと思います。
目次
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中小企業の探し方
中小企業の探し方は、次の5つがあります。
会社を探す際、どうやって探していますか？ およそ「この会社聞いたことがある」という、知名度に頼ったやり方をしていると思います。 ですが、就活生が会社を探す場合、知名度はなんの意味もありません。
というのも、就活生の知る「知名度」とは「テレビCMを打っている企業」であり、 要は消費者向けのビジネスをするBtoC企業に限られたものだからです。 法人向けのビジネスをするBtoB企業は、BtoC企業の20倍もあり、それだけ優良中小企業も隠れています。
→「BtoC」より「BtoB」がオススメ！それぞれのメリット
そんな隠れた優良中小企業をどうやって探せばよいか、その方法を解説します。
方法1：Ulletで企業一覧を見る
「知らない会社」を検索するのは無理ですから、「企業リスト」から探していくという方法です。
1つは就職四季報です。
就職四季報は全業界の優良企業をリストアップし、選考情報や待遇、ビジネス環境を解説している、 いわば会社辞典のような本です。名前を知らない会社はいくらでも掲載されており、 特に機械メーカーや化学メーカーなどBtoB企業はこれを使わずには見つけられないでしょう。
しかし、就職四季報は「大企業」に偏っており、中小企業までは掲載されていません。 そこで「Ullet」というサイトを使いましょう。
Ulletは中小企業も含めた企業データベースです。 各業界ごとに「売上高」で並べ替えができたり、「本社所在地」で並べ替えたりすることもできます。 大企業から中小企業まで網羅されており、会社探しにはうってつけです。
例えば「機械メーカー」のリストを見て、上から順番にメモしていき、 会社自体を検索して「どんな会社か」を調べていけばよいのです。
ただし、「損益計算書」や「平均年収」などの掲載されている「有価証券報告書」は、上場企業しか公開の義務がありません。 そのため、見つけた中小企業を「優良企業かどうか」の判断が重要になってきます。
方法3：エージェント型就活サービスを使う
もはや転職では当たり前になった「就職エージェント」ですが、近年その「新卒版」が人気を博しています。 なぜならビジネスの観点で会社を紹介してくれる上に、「自己分析」「選考対策」が充実していて、 入社後の満足度が高いことがだんだん知られてきたからです。
使い方は簡単で、面談を予約して対策講座を受講するだけです。
「ビジネス目線」で自己分析をサポートしてもらえるため、自分に合った面白い会社がわかるようになります。 エージェントの推薦を受ければ「特別選考ルート」に乗れますので、簡単に内定が取れるのです。
おすすめは「irodasSALON」です。その特徴は「自己分析を徹底する」ことと「複数の内定を取ってから悩んでもいい」など、 後悔しないための仕組みが充実していることです。この対策講座を受けた学生の内定率は98％もあり、 入社後の満足度も95％など「サポートが本物」であることがわかります。
年間13,000人が利用してその数値が出ている上に、東大や京大を始めとした高学歴の利用も多いことから、 あらゆる学生に「優良企業を探す方法」としておすすめです。
もし「地元企業で就職したい」などの希望があれば、それもエージェントに希望条件として出しましょう。 相手は就活のプロですから、多少わがままな条件をつけても希望に合った会社を見つけてくれます。
24卒の予約ページ→irodasSALONの面談を予約する【24卒】
方法4：スカウト型就活サイトを使う
知らない会社を見つけるのに、スカウト型就活サイトを使うのは非常に効率が良いです。
リクナビやマイナビでは「自分で」会社を探しますよね。
ですが、スカウト型の「OfferBox
」では逆です。「会社が」あなたを探してくれるのです。
会社が見つからないなら、会社に自分を探してもらおうという逆転の発想ですね。
OfferBoxにプロフィールやを書いておくと、 あなたを欲しいと思った会社がスカウトメールを送ってくれます。 プロフィールを見てある程度あなたのことがわかっていますので、時には書類選考免除やいきなり最終面接といった恩恵がつくこともあります。
スカウトメールを受け取ってからその会社のことを調べればいいのですから、 会社探しの手間が省けますよね。内定までのスケジュール感も速いですから、 就活の時間短縮になります。
→「OfferBox」でスカウトをもらう
方法5：新聞やビジネス誌を読む
就活までに余裕があれば、日経新聞や日経ビジネスなどの「ビジネス誌」を読んで探す方法もあります。 ビジネス誌に紹介される中小企業は「今、勢いのある企業」ですから、優良企業であることが約束されたようなものです。 それでいてほとんどの就活生はビジネス誌を読んでいませんから、就活では穴場になるでしょう。
会社探しだけでなくビジネス環境を知ったり、どんな会社がどんな動きをしているかなどがわかりますので、 経済の勉強になるという強みがあります。
これらビジネス誌はわざわざ購入しなくても、大学の図書館に置いてあることが多いです。 購読するとけっこうな値段になりますから、図書館へ行ってみてはどうでしょうか。
ただ、中小企業が紹介されることもあるものの、基本は大企業の動向を掲載するものです。 あまり時間がないときは、効率的な方法とは言えないでしょう。 上の1～3の方法で探すのが効率的ですね。
また、MY就活ネットでは隠れ優良企業を紹介する記事も用意しています。 この中で中小企業編もありますので、ぜひご覧ください。
優良企業の見分ける3つのポイント
見つけた中小企業が「優良企業かどうか」を見分ける方法は次の3つがあります。
このように、「ビジネス」「社風」「財務」の3つのポイントで見分けていきましょう。
Point1：ビジネスで見分ける
多くの就活生は「ビジネス」そのものではなく「知名度」に頼って会社を選んでしまいます。 ですが、会社選びで最も重要なのは「会社名」ではなく「なぜ儲かるのか」という、 その会社が今後も繁栄する根拠です。
日本の家電メーカーが高度成長期から1990年代に至るまで世界を席巻していたのは、 「安かったから」です。昔は日本の人件費が安く、人件費が上がってきたころには、 海外工場を新設して「安くつくる」ことにこだわってきました。
「高品質」とはいってももはや家電に必要な機能はすでにそろってしまい、 品質では強みにならなかったことが、2000年代以降の凋落の原因です。
このように「なぜ儲かるのか」を研究することで、その会社の先行きが見えてきます。 上記のように「安い」だけではいけませんし、「品質」も他社にマネされたときどうなるかを考えなければなりません。 「新規事業への取り組み姿勢」なども考慮にいれたいですね。
言い換えれば「他社に対する強みと弱み」の研究です。
Point2：社風で見分ける
会社選びに当たっては「社風」も重要な要素です。 というのも、老舗企業などでは大企業ですら「官僚化」してしまい、 「目の前の仕事をこなす」「社内政治」「ご機嫌取り」がメインの仕事になってしまいがちだからです。
会社にはそもそも、「社会にこういう価値を提供したい」というビジョンがあり、 全社的にそのビジョンの実現に向けて試行錯誤する風土があったはずです。 それを忘れてしまった会社では、将来性があるとは言えません。
「商品を売る」ことではなく「ビジョンを実現する」会社こそ、 非常事態が起きたときも対応策を考えることができ、最適な手段を取れるものです。 逆に、ビジョンのない会社はただ縮小していく売上を嘆きながら、沈んでいくだけです。
これは会社説明会やパンフレットから読み取りましょう。 きっとビジョンの話があるはずです。
逆に、ビジョンの話がなく各部署の仕事を紹介するだけのような会社では、 優良企業とは言えないでしょう。
Point3：財務で見分ける
中小企業を選ぶ際に特に注意したいのが「財務」です。 残念ながら中小企業には財務面に難のある会社も少なくなく、大企業に比べると倒産する可能性があります。 財務面をしっかりチェックしておくことで、倒産リスクを回避しましょう。
中小企業でも「JASDAQ」に上場できる制度があり、上場企業であれば「有価証券報告書」があります。 「会社名＋有価証券報告書」で検索して、中身を読んでみましょう。 特に重要な数値は2ページ目に掲載されています。
「自己資本比率」や「営業活動によるキャッシュフロー」は必ず確認しておきましょう。
自己資本比率とは「資産」に占める「資本金＋利益」と「債務」の割合ですが、 要は「資産を築くのに自分のお金を使ったか、他人のお金を使ったか」の比率です。 30％以上あるのが望ましく、50％を超えていると「優良企業」と言われます。
また、営業活動によるキャッシュフローとは「本業1年間で増やした現金」を意味します。 売上高が伸びていても、「売掛金」の状態ではまだ現金が入ってきたわけではありません。
「売掛金」を不正に積み上げて売上高を粉飾する企業すらありますが、営業活動によるキャッシュフローだけはごまかしようがなく、 これが黒字なら健全な会社だということができます。逆に、これが赤字だと「本業赤字」ということですから、要注意です。
一方でJASDAQに上場していない中小企業の場合、有価証券報告書がありません。 代わりに「決算公告」がありますので、それを検索してみてみましょう。
決算公告で公表されているのは「貸借対照表」だけです。
決算公告では「営業活動によるキャッシュフロー」はわかりませんが、「自己資本比率」はわかります。 上記の画像の「株主資本」を「負債・純資産合計」で割った値が自己資本比率です。 この例では「8,548÷15,633」で約54％ですから、優良企業の部類です。
もう1つ、「流動資産」と「流動負債」の額も見ておきましょう、 流動負債とは1年以内に支払いをしなければならないお金のことで、 流動資産はすぐに現金化できる資産のことを言います。つまり、「流動資産」が「流動負債」より多ければ、 ただちに倒産することはないということができます。
「海外の真似」をするベンチャー企業に気をつけろ！
「ベンチャー企業」や「スタートアップ」がもてはやされる昨今ですが、 海外の真似を行う会社には注意が必要です。
例えば乱立しているQRコード決済は、中国のアリババ集団が提供する「アリペイ」を真似たものです。
確かに中国ではアリペイが大ヒットし、中国ではアリペイなしにビジネス・買い物はできません。 日本の小売店が「アリペイ」を導入するのはインバウンド消費を促進するものとして有効です。
日本ではキャンペーン効果もあり登録者数こそ増えているものの、利用自体は限定的です。 日本ではあまり流行らないのに、なぜ中国では流行ったのでしょうか。
それは、中国に特有の事情があったからです。
中国は海賊版で有名なように「ニセモノ大国」でした。 当然、中国国内の人だってニセモノに悩まされていて、買い物をすると偽ブランド品が届いたり、 写真とはまったく違うものが届いたり、現金すらニセ札だったりと取引不安があったのです。
そこに登場したのが「アリペイ」です。ニセ札をつかまされる心配がなく、 ニセモノや海賊版を売ると低評価をつけられて、アリペイを使えなくなる仕組みがあります。 つまり、アリペイを使えばニセモノ問題に苦しまずに済むという理由があったのです。
一方の日本はどうでしょうか。もともとニセモノ問題はほぼありませんし、 ニセ札をつかまされることもありません。アリペイと違って、「QRコード決済を使わなければならない理由」がないのです。
→【センスないよ】儲からないQRコード決済に続々参入する理由
また、配車アプリでも同じことが言えます。アメリカではウーバーが大ヒットしましたが、 日本ではたくさんの配車アプリ会社が乱立しているものの、 普及しているのは日本交通会長が社長を務めるJapanTaxiだけです。
これもアメリカではウーバーが流行る特有の事情があったのです。
アメリカは国土が広いために日本ほど公共交通網が発達しておらず、 「タクシーがなかなかつかまらない」「運転手の質が悪い」という問題を抱えていたのです。
そこで登場したのが「ウーバー」です。スマホでタクシーを呼べて、 運転手を評価する仕組みがあり、質のいい運転手を選ぶことができるのです。 ウーバーを使えば安心して便利に移動できるという理由があったのです。
一方の日本は、電車やバスが発達しており、そこまでタクシーが必須というわけではありません。 特に「運転手の質」という点では「第二種免許」という国家認定のドライバーしかタクシー業務ができないため、 もともと質がいいのです。
しかし、「もっと簡単に呼べたらいいな」というニーズはあったので、 一般のドライバーではなく免許のあるタクシードライバーを呼べるJapanTaxiが流行ったのです。
このように、その国特有の事情を考慮しなければなりません。 つまり、安易な海外の真似は失敗しがちなわけです。 ベンチャー企業を志望する場合は、事業の将来性をしっかり吟味しなくてはなりません。
著者：村田 泰基（むらた やすき）
合同会社レセンザ代表社員。1989年生まれ。大阪大学法学部卒。2013卒として就活をし、某上場企業（メーカー事務系総合職）に入社。
その後ビジネスの面白さに目覚め、2019年に法人設立。会社経営者としての経験や建設業経理士2級の知識、自身の失敗経験、300冊以上のビジネス書・日経ビジネスを元に、11年間に渡り学生の就職活動を支援している。
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