【就活】「お金と安定」も「やりがい」も両取りしよう

　就活はお金と安定のためだと言われることがあります。楽しい大学生活を経て、漠然と就職した後のことを考えるとそう思うのも無理はありません。自分の父親をみて、アルバイトをしてみて、働いてお金をもらうことのつらさはだいたい想像がついていると思います。

　いくらきれいごとを言ってもお金がなければ生活できませんし、長期雇用が予想され、ある程度の収入を維持できる正社員、つまり安定を求めるのも当然ことです。しかし、志望動機に「お金と安定のため」と書くわけにはいきませんよね。

　そこで「お金と安定のため」の代わりに志望動機に書くべきとされているのが「やりがい」なのですが、果たしてこの「やりがい」とはいったいなんなのでしょうか。

「やりがい」は「お金と安定」に代わる？
「お金と安定」起点ではなく「やりがい」起点で会社を選ぶ
「お金と安定」と「やりがい」どっちを選べばいい？
会社が「やりがい」をアピールするワケ
いつか起業するつもりでも「やりがい」を見つけられる

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「やりがい」は「お金と安定」に代わる？

　会社説明会などで「この仕事のやりがいはなんですか？」と質問する人がいます。また、採用担当者などの社員も「仕事のやりがい」をアピールすることが多いです。この「やりがい」とは「お金と安定」に代わるものなのでしょうか。

　会社が「やりがい」をアピールするのは、「給料が安い」「非正規雇用が多いこと」の言い訳のように感じることがあります。

　社会全体が「この仕事はやりがいがある！だから給料は安くてもかまわないだろう？正社員じゃなくてもかまわないだろう？」はたまた「やりがいさえあれば残業も休日出勤もつらくないだろう？」と聞こえてしまうものです。ブラック企業で有名な某居酒屋チェーン店も、社長が「飯を食わなくても夢を食えば生きていける！」などと言ったために、非難が集中しました。

　「ブラック企業」と言われる会社ほど「やりがい」をアピールするところにも怪しさがあります。無名のコンサルティング会社、ITベンチャー企業、飲食業や小売業でありがちです。しかしちょっと待ってください。そもそも「やりがい」と「お金と安定」はトレードオフの関係にあるのでしょうか？

　例えば野球が好きで、「バットの素振り」にやりがいを感じる人がいたとしましょう。野球を観るのが好きな人、野球の試合をするのが好きな人はたくさんいますが、「バットの素振りが好き」な人はあまり見たことがありません。

　もしこの人が「バットの素振りにはやりがいがある！お前もやれ！」などと言われても、やりませんよね。

　ところが、「お前もやれ！」の代わりに「今度の試合相手のピッチャーの投げる苦手なコースをイメージする。その苦手なコースを徹底的に練習することで試合で打てる。甲子園で打ちまくってプロ野球選手になって、引退したら名バッターとしての経験を次の世代に伝えるコーチの仕事がある。」と言われると、印象が違いますよね。

　「やりがい」はあくまで「自分が感じるもの」であって、だれにでも普遍的に通用するものではありません。しかし、「プロ野球選手になりたい」と志を同じくした人の心には響きます。「そうか！プロ野球選手になるためにはバットの素振りが必要だ！」と思った人は、一緒に素振りをするのです。

　プロ野球選手になって、コーチの道が約束されたら長期的に仕事を得ることができます。「やりがい」のあるバットの素振りを極めると、「お金も安定も」得られるわけですね。 「やりがい」と「お金と安定」はトレードオフの関係にはなく、両立することができます。

　就活の話に戻りましょう。

　「仕事はキツいし給料も安い上に非正規雇用だ。だけどやりがいがある！」という言い方は間違っていると言えます。なぜなら「やりがい」と「お金と安定」はトレードオフではないからです。また、「やりがい」は押し付けられるものではなく、「自分で感じるもの」です。

　「やりがい」という言葉を盾に「給料の安さ」「雇用の不安定さ」を正当化するブラック企業の態度は、「やりがい搾取」とも言われます。私は「やりがい搾取」に迎合しているわけではありません。

「お金と安定」起点ではなく「やりがい」起点で会社を選ぶ

　就活では「有名で給料の高い会社」を選びがちです。毎年多くの就活生が、高い給料や会社名という肩書に魅せられて、興味もないのに銀行や証券会社に就職していきます。残念ながら銀行や証券会社の3年以内離職率は非常に高く、5年ほどすると同期の半数は退職している世界です。

　退職した彼らがいうには、「給料は半分でもいいから別の仕事がしたい」というのです。新卒カードを使ってしまってからはじめて、「やりがいの感じられない会社に就職してしまった」ことに気が付くのです。 高い給料と良い肩書を得ても、「興味のない仕事に命を削る」のはあまりにもつらすぎるというわけです。

　長時間の残業や休日出勤はともかくとして、「月曜日がつらい」と言っているサラリーマンは、実は会社選びに失敗しています。銀行や証券会社ほど「命を削る」必要はなくても、「押し付けられたやりがい」で働いている以上、イヤになるのは当然です。

　これは、就活のときに「お金と安定」に重きを置きすぎて、「お金と安定」以外の要素を無視してがむしゃらに選考を受けるところに原因があります。

　では、どうすればよいでしょうか。

　「就職活動の軸」の出番です。

　就職活動の軸は「将来の夢」を意味する就活用語ですが、その「将来の夢」をじっくり考えることこそが、「やりがいを感じる仕事」を探す役に立つのです。

　「いや、将来の夢って言われても『お金と安定』があればいいし・・・」

　もっと掘り下げて考えてみましょう。お金や安定を求めるには理由があるはずです。 なぜお金がほしいのでしょうか。「買いたいものがある。やりたいことがある。そのためにはお金が必要だ。」という理由があるはずです。「安定」も同様です。

　物事には「目的」と「手段」がありますが、お金や安定は「手段」に過ぎません。その先の、自分が本当に求めていることはなんでしょうか。それこそが「就職活動の軸」であり、それを実現できる仕事こそが「やりがいを感じる仕事」なのです。

　「将来の夢」について詳しくは就職活動の軸を参照してください。

　このように、「お金と安定」を起点にするのではなく、「将来の夢」を起点に会社を選ぶことが、「やりがいを感じる仕事」を見つけるコツになります。

「お金と安定」と「やりがい」どっちを選べばいい？

　よく「お金と安定」と「やりがい」どっちを選べばいい？と悩む人がいます。しかし、そもそもこの悩み自体が間違っていることは往々にしてあります。

　私の答えは「お金も安定もやりがいも全部とれ！欲張り3点セットだ！」です。

　私は企業の「やりがい搾取」に迎合しているわけではありません。給料は高ければ高いほうがいいですし、正社員のほうが受けられるメリットも多く、新卒で就職するのは給料が高く、正社員であるのがよいと思っています。

　しかし「やりがい」がありそうだけど給料が安い、非正規雇用だといった場合、どちらを選べばいいかわからないというのが、就活生の悩みでもあります。

　ここでよく考えてみましょう。その「やりがい」はホンモノですか？

　例えば「接客が好き」で「接客にやりがいを感じる」という就活生は多いです。「お客様の笑顔を見たい」「笑顔にしたい」というのですね。それ自体はいいことです。やりがいを感じるなら、その仕事をするのがいいでしょう。

　しかし、それで小売業や飲食業、窓口業務、営業を選ぶのは短絡過ぎではないでしょうか？

　小売業や飲食業が悪いというわけではありません。窓口業務や営業が悪いわけでもありません。ですが、「やりがいの本質」をもうちょっと考えて会社を選んではどうでしょうか。

　この例で言えば、「目的」は「お客様を笑顔にする」ことで、「接客」はその「手段」に過ぎません。それなのに「お客様を笑顔にするには接客しかない！でも接客業は給料が安い！どうしよう！」と悩んでしまうのは、目的と手段が入れ替わっています。

　ほんとうに好きなのは「接客」ではなく「お客様の笑顔」なはずです。「接客」以外でも「お客様を笑顔にする」ことは可能なのではないでしょうか。

　「お客様と接しない仕事」というのは実は稀です。会社で働く以上、お客様は必ずいて、経理部や法務部などの管理部門を除けばどの部署でもお客様と接する機会はあります。生産管理部や設計部であっても、お客様と綿密にコミュニケーションを取らなければなりません。

　「つくれば売れる」という昭和の栄光はすでに過ぎ去り、「お客様のニーズを掘り起こしたり作り出したりする」 マーケティングが重視されはじめています。

　マーケティングで「お客様がほんとうにほしいもの」を商品化することができれば、 1対1の接客よりよっぽど多くのお客様を笑顔にすることが可能ですよね。

　他にも市場調査のために、自社商品が売られているお店に赴いてインタビューしたり、工場見学などのイベントを企画してお客様を招待して楽しんでもらったりすることも、「お客様を笑顔にする」ことには変わりありません。

　「自分が感じるやりがいの本質とは何か？」を追及することによって、「もっと給料の高い仕事」「もっと安定した仕事」を見つけられるのではないでしょうか。

　上でも述べたように、「お金と安定」と「やりがい」はトレードオフではありません。 欲張って「お金」も「安定」も「やりがい」も全部とってしまえばいいのです。

会社が「やりがい」をアピールするワケ

　なぜ会社は「やりがい」をアピールするのでしょうか。たしかにブラック企業では「やりがい搾取」のために「やりがい」を振りかざすことがあります。しかし、世の中はブラック企業ばかりではありませんし、「やりがい搾取」をしたい企業ばかりというわけでもありません。

　「仕事にやりがいを感じられるかどうか」は、就活生にとっても重要ですが、会社にとっても重要です。

　会社の本音としては、「仕事に情熱的にバリバリ取り組んでくれそうな就活生」が理想です。確かに学歴が高く、処理能力の高い就活生ならなお良いですが、「仕事にやりがいを感じてくれる就活生」が一番です。

　しかし残念ながら多くの就活生は「お金と安定」を起点に就活をします。「有名で給料の高い会社」という視点で就活をしますので、会社の認識とミスマッチが発生します。これは昔からずっとそうでした。仕事にやりがいを感じられず、毎日をテキトーに過ごす「ぶら下がり社員」が問題になるほどいます。

　そのため、自社の仕事の「やりがい」を就活生に伝えることによって、就活生が「この会社の仕事はやりがいがあるぞ！」と思ってもらいたいわけです。

　この事情を「会社は若者をこき使って搾取しようとしている！」と捉えるのは短絡です。なぜなら「やりがい」は会社にとっても重要ですが、就活生の幸せにも大きく影響するからです。

　上でも述べたように、興味のない仕事についてしまうほど不幸なことはありません。給料や肩書に魅せられて銀行や証券会社に就職した人の半数は、5年以内に辞めてしまうのです。一度就職してしまうと、もう二度と「新卒カード」をつかうことはできません。

　「やりがい」起点で、「給料も高い正社員」の仕事を探すことで、就活生はこういった事態を防ぐことができるのです。毎日イヤな仕事をするために通勤するよりも、将来の夢の実現のために通勤するほうが楽しいはずです。

　それに、就職して情熱的にバリバリ活躍して、事業が成長すれば給料やボーナスが上がりますし、昇進もできるでしょう。就活生が「やりがいを感じる」ことは、就活生も会社もwin-winなのです。

　会社がアピールする「やりがい」に共感できるかどうか、またはその会社の事業に「やりがい」を見出すことができるかどうかが重要です。

いつか起業するつもりでも「やりがい」を見つけられる

　「そもそも会社で働くのが自分には向いていない」と思う人もいるでしょう。私もそうです。「ただ歳をとっているだけの人」を尊敬などできませんし、言うことも聞きたくありません。気まぐれなので「毎日同じ時間だけ働く」のもイヤです。「お客様」を独断で選べないのもイヤです。私は会社で働くのに向いていません。

　しかし、直ちに起業ができないのには理由があります。アイデアがない、資金がない、リスクが高い・・・など様々な事情があります。 逆にそれを働く目的にしてはどうでしょうか？

　私にとって起業するのに今、不足しているものは「資金」と「経営のやり方」です。これを勉強するためという目的をもって毎日通勤しています。

　会社の役員はサラリーマン経営者なので、起業家ではありません。しかし、現に経営をしている人が会社にいるわけです。役員の考え方を吸収し、会社がどの事業に投資するのか、誰がどうやって決めているのか研究します。

　自社のビジネスモデルを深く追求することで、なぜ儲かるのか、どうすれば儲かるのかを考える材料にできます。無駄な会議や無駄な仕事は、「起業したらこういうことはさせてはいけない」という教訓にできます。入社して5年目ですが、かなり高い視点から、上から目線で自分の会社を見ています（笑）

　これがけっこう面白いんですね。上司や役員に「この会社はここがおかしいですよ！」などとは一言も言いませんが、心の中では経営陣や社内制度に対する文句はメチャクチャあります。そしてそれでも会社を成り立たせているビジネスモデルに惚れ惚れしています。

　実際に精神を病むほど長時間残業や休日出勤もしましたが、すごく楽しかったのは確かです。とはいえ、いずれ起業したいという気持ちは変わっていません。この目標に向かって楽しく仕事ができているわけです。

　ここまで述べてきたように、「何にやりがいを感じるか」は人それぞれです。決してやりがいを押し付けられてはいけません。しかし、「自分が感じるやりがいの本質は何か」は会社選びの際にしっかり考えておく必要があります。

　それこそが「楽しく仕事ができる」条件であり、就活生にとっても会社にとってもwin-winなのです。

今から最短で内定をもらうには？

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著者：村田　泰基（むらた　やすき）
　合同会社レセンザ代表社員。1989年生まれ。大阪大学法学部卒。2013卒として就活をし、某上場企業（メーカー事務系総合職）に入社。その後ビジネスの面白さに目覚め、2019年に法人設立。自身の失敗経験、300冊以上のビジネス書、日経ビジネスを元に学生の就職活動を支援している。

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