年収1000万円の会社はどこ？｜給料の高い企業ランキング
この記事では、年収1000万円が可能なメーカー・総合商社・専門商社・インフラ・ゼネコンなどのさまざまな企業を紹介します。 特に「年収が高いのに就職しやすい穴場」もありますから、ぜひ参考にしてください。
この記事の要点
- 年収が1000万円を超えるメーカーを紹介！
- 専門商社・インフラ企業・ゼネコンも1000万円を超える！
- 準大手ゼネコンが好待遇なのに穴場！応募を急げ！
目次
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年収1000万円を超えるメーカー
名前を知らない会社ほど、ライバルの少ない穴場！
会社名 売上高 平均年収 備考 キーエンス 9224億円 2279万円 電機（BtoB）
FA東京エレクトロン 2.2兆円 1399万円 電機（BtoB）
半導体製造装置ディスコ 2841億円 1330万円 電機（BtoB）
半導体製造装置ファナック 8519億円 1284万円 電機（BtoB）
NC工作機械JFE 5.2兆円 1242万円 鉄鋼メーカー
高炉アサヒ 2.7兆円 1233万円 食品メーカー
酒造中外製薬 1.1兆円 1198万円 医薬品
新薬サントリー 3.2兆円 1133万円 食品メーカー
酒造第一三共 1.2兆円 1120万円 医薬品
新薬ソニー 11.5兆円 1102万円 電機（BtoC）
総合電機武田薬品工業 4.0兆円 1097万円 医薬品
新薬アステラス製薬 1.5兆円 1062万円 医薬品
新薬エーザイ 7444億円 1050万円 医薬品
新薬味の素 1.3兆円 1048万円 食品メーカー
調味料大塚製薬 2.0兆円 1046万円 医薬品
新薬三菱ケミカル 4.6兆円 1045万円 化学（総合） 富士フイルム 2.8兆円 1033万円 化学（電子材料） 日本軽金属 5169億円 1031万円 非鉄金属
アルミニウムレゾナック 1.2兆円 1026万円 化学（総合） アドバンテスト 5601億円 1020万円 電機（BtoB）
半導体検査装置明治 1.0兆円 1013万円 食品メーカー
「平均年収1000万円いってない会社が入っているじゃないか！」
「平均」という言葉に注目してください。「平均」とはいったい、誰の平均なのでしょうか？ 実は、公開されている平均年収は現業職・一般職を含みます。 計算方法が決まっていないため、会社によっては「管理職を除く」場合もありますし、「残業代・家賃手当を除く」場合もあります。
結論を言うと、総合職は「平均」よりもっともらえるというわけです。
特にメーカーは現業職が多く、「平均」が低く算出されがちです。 社員に占める「総合職」の割合にもよりますが、「平均」で700万円ある会社は40代後半、800万円なら40代前半で年収1000万円が可能でしょう。 見かけよりも意外ともらえますので、がっかりしないでください。
1000万円を超える商社
専門商社も好待遇！見逃すべからず！
| 年収1000万円を超える商社のランキング | |||
|---|---|---|---|
| 会社名 | 売上高 | 平均年収 | 業界 |
| 三菱商事 | 16.1兆円 | 1600万円 | 総合商社 |
| 伊藤忠商事 | 11.6兆円 | 1520万円 | 総合商社 |
| 三井物産 | 6.9兆円 | 1430万円 | 総合商社 |
| 住友商事 | 5.3兆円 | 1380万円 | 総合商社 |
| 丸紅 | 7.4兆円 | 1380万円 | 総合商社 |
| 双日 | 1.8兆円 | 1130万円 | 総合商社 |
| JFE商事 | 1.6兆円 | 1080万円 | 鉄鋼専門商社 |
| 伊藤忠丸紅鉄鋼 | 1.7兆円 | 1069万円 | 鉄鋼専門商社 |
| 阪和興業 | 2.1兆円 | 1050万円※ | 鉄鋼専門商社 |
| 岡谷鋼機 | 7500億円 | 1036万円※ | 鉄鋼専門商社 |
| 長瀬産業 | 7200億円 | 1026万円※ | 化学品専門商社 |
| 豊田通商 | 5.7兆円 | 998万円 | 総合商社 |
| 日鉄住金物産 | 1.8兆円 | 997万円※ | 鉄鋼専門商社 |
| 伊藤忠エネクス | 6900億円 | 938万円※ | 燃料専門商社 |
| スタイレム | 870億円 | 901万円※ | 繊維専門商社 |
| ユアサ商事 | 4400億円 | 900万円※ | 産機専門商社 |
| 伊藤忠建材 | 3000億円 | 899万円※ | 建材専門商社 |
| 神鋼商事 | 7600億円 | 897万円※ | 鉄鋼専門商社 |
| 帝人フロンティア | 2000億円 | 881万円※ | 繊維専門商社 |
| ヤギ | 1100億円 | 880万円※ | 繊維専門商社 |
| 加賀電子 | 2200億円 | 878万円※ | 電子部品専門商社 |
| カナデン | 1200億円 | 875万円※ | 産機専門商社 |
| 稲畑産業 | 5800億円 | 869万円 | 化学品専門商社 |
| 岩谷産業 | 5800億円 | 865万円 | 燃料専門商社 |
| 丸紅エネルギー | 2800億円 | 861万円※ | 燃料専門商社 |
| 三愛石油 | 6500億円 | 857万円※ | 燃料専門商社 |
| キヤノンマーケティングジャパン | 6200億円 | 841万円※ | 産機専門商社 |
| 日立ハイテクノロジーズ | 6400億円 | 840万円 | 産機専門商社 |
これらはほんの一例です。メーカー企業と同様、平均年収700万円以上では40代で年収1000万円に到達します。
総合商社は有名ですが、専門商社は知らない人がほとんどだと思います。 しかし、知名度が低い一方でガッツリ稼いでいて、特に鉄鋼専門商社の給料の高さには驚かされます。
総合商社も専門商社も多くの一般職を抱えるため、「平均年収」は一般職によって押し下げられている可能性が高く、 上の表の「※」がついていない会社では総合職はもっと給料が高いと考えられます。
1000万円を超える会社
インフラ・ゼネコンも1000万円を超える！
年収1000万円を超える会社として掲載されていない会社をいくつか紹介してみます。
インフラ企業
| 会社名 | 売上高 | 平均年収 | 年間休日 |
|---|---|---|---|
| JR東日本 | 2.8兆円 | 711万円 | 114日 |
| JR西日本 | 1.4兆円 | 673万円 | 120日 |
| JR東海 | 1.7兆円 | 753万円 | 120日 |
| NEXCO東日本 | 1兆1940億円 | 794万円 | 120日以上 |
| NEXCO西日本 | 9300億円 | 774万円 | 120日以上 |
| NEXCO中日本 | 8750億円 | 778万円 | 120日以上 |
| 首都高速道路 | 3570億円 | 864万円 | |
| 阪神高速道路 | 2400億円 | 819万円 | 120日以上 |
JR3社、NEXCO3社、首都高・阪神高速なども現業職を多く抱えるゆえに、平均年収が低く算出されています。 これらの企業は利益率が高く、旧国鉄・公団時代の借金も返済が負担にならないように調整されています。
特に鉄道や高速道路は沿線開発という無限の可能性をもったビジネスがありますので、 入社後のあなたの活躍次第でまだまだ年収が上がる余地があると言えます。
準大手ゼネコン
準大手ゼネコンは好待遇なのに、就職難易度が低い！
| 会社名 | 売上高 | 平均年収 |
|---|---|---|
| 長谷工コーポレーション | 8090億円 | 924万円 |
| 前田建設工業 | 6800億円 | 979万円 |
| 戸田建設 | 5000億円 | 930万円 |
| 五洋建設 | 4710億円 | 933万円 |
| 熊谷組 | 4500億円 | 839万円 |
| NIPPO | 4450億円 | 1015万円 |
| 三井住友建設 | 4210億円 | 913万円 |
| フジタ | 3790億円 | 864万円 |
| 安藤ハザマ | 3520億円 | 905万円 |
| 西松建設 | 3360億円 | 914万円 |
スーパーゼネコンは普通に1000万円を超えているので割愛しますが、注目してほしいのは準大手ゼネコンです。 なんとなく売上高で比較して「スーパーゼネコンに劣る」と決めつけてしまいがちなのですが、 実はゼネコンは、売上規模に関係なく儲かる仕組みになっています。
というのも、ゼネコンが工事を受注できる数は、自社の抱える「施工管理技士」の人数によるためです。 大きな会社を維持するためには、自社の規模に合った工事に集中するしかないのです。 これによりスーパー・準大手・中堅ゼネコンは住み分けができています。
ゼネコンは会社がたくさんあるようで、実は激しい価格競争にならないために、どの会社も意外と給料が高いのです。 ついでに言えば、準大手以下は学生の注目度が低いため、就職難易度がとても低い穴場です。 学歴フィルターもほとんどありませんから、ぜひ狙ってみましょう。
年収が高い会社を見分ける方法
就活で年収はどうしても気になってしまうもの。 就活生にとって一番怖いのは、「ボロボロになるまで働いても給料が増えなかった場合」です。 「ちゃんと昇給するのか」「儲かったらボーナスで還元されるのか」は非常に気になるところです。
ここで、「年収が高い会社」を見分ける方法を解説します。
1.定期昇給の金額を把握する
入社数年の昇給額を計算できる！
毎年4月に行われる昇給を「定期昇給」と言いますが、新卒の新入社員にとって収入増のメインとなるものが、この定期昇給です。 1年目は基本給22万円前後であることが多いですが、2年目はどれくらい増えるのでしょうか。
1年目から2年目になるときの定期昇給は、いわば「昇給の最低金額」です。 新入社員が活躍して会社に利益をもたらすのはおよそ2～3年目と言われますが、 つまり1年目から2年目の昇給は「利益をもたらしていない社員」に対する昇給だということです。
つまり、「最初の定期昇給」の金額がわかれば、3年目以降はそれ以上のペースで昇給があることが期待できるわけです。 この「最初の定期昇給」の金額を調べる方法を紹介します。
それは、「（修士の初任給 － 学部卒の初任給） ÷ 2」で算出できます。
例えば修士の初任給が24万円、学部卒の初任給が22万円なら、「最初の定期昇給は1万円」ということができます。
というのも、学部卒にしても修士にしても、1～2年目はあまり会社の利益に貢献しません。 そのため2つ年上の修士の給料は、学部卒が2年働いたときの給料と同じになるように設計されているのです。 ということは、学部卒の3年目の給料は、修士の初任給と同じだということができます。
以上により、「（修士の初任給 － 学部卒の初任給） ÷ 2」で「最初の定期昇給」の金額を計算することができるのです。
その金額が「6000円」を切ったら黄信号、「5000円」を切ったら赤信号です。 というのも、日本は毎年1％ほどのインフレをしており、増税や最低賃金の上昇の他、インフレの政府目標が2％である以上、 「2％以上の昇給がないと去年より貧乏になる」からです。
定期昇給が5000円を切るような会社では、インフレ率を考慮するとほぼ生活は改善しません。完全に赤信号です。 働けば働くほど貧乏になる。そういう会社は避けるようにしましょう。
2.「安さ」が売りの会社を避ける
安売りは「給料を支払う余力」を削る！
商品の価格から「材料費」を引いた数値を「限界利益」と言います。 サラリーマンの給料は「限界利益」から支払われ、そうして余った残りのお金が「利益」になります。 ということは、限界利益が稼げない会社は給料が安いというわけです。
よく「マックのポテトは原価20円だ」という言い方をしますが、正しくは「材料費」です。 マックポテトのMサイズは270円ですが、そのうちの材料費が20円なら、「限界利益は250円」というわけです。 この中から給料や店舗の家賃、光熱費、設備代などを支払っていくわけです。
もしマックポテトの価格を500円にして、今と同じ勢いで売れたら単純計算で「給料が倍」になる可能性があります。
逆に言えば、材料費に価格を上乗せできなければ、給料が払えないというわけです。
「良いモノを高く売る」ことができない会社では、どれだけ頑張っても給料は増えません。 給料を支払う原資がないからです。一方で「高く売る」ことができる会社では、十分な限界利益が稼げていますので、 給料やボーナスを引き上げる余力があります。
例えば年収が高いことで有名なキーエンスは、顧客の絶大な信頼を勝ち取ることで、 商品価格の2～3倍にも上るコンサル料を上乗せして「爆益」を稼いでいます。
「それだけ高いお金を払ってでもキーエンスに頼みたい」と顧客に思わせるところにキーエンスの強みがあるのですが、 仕入れた商品に対してたくさんの限界利益を積むことができますので、 それが社員の給料として跳ね返ってきて「年収2000万円」が可能になるのです。
一方で「良いモノを安く売る」というと聞こえがいいですが、これは「限界利益を取らない」ことを意味します。 商品1つあたりの限界利益が少なければ、大量に売りまくるしかありません。 ですが、人口減少によって日本市場は縮小期に入っていますから、「大量に売る」のは現実的ではありません。
つまり、「安さが売り」な会社ではじゅうぶんな限界利益を稼ぐことができず、 給料やボーナスを支払う余力がないことが容易に想像できます。
就活では「安さばかりアピールしている会社」を避けることが、高収入への近道です。
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志望企業の内定者はどう書いた？内定エントリーシートを見よう！
模範解答があれば憂いなし！
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もしこのまま提出して、果たして大丈夫でしょうか。
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内定の前提条件をまだ満たしていない！？就活泥沼化の原因
「自己分析」をよくわからないまま、放置していませんか？
自己分析とは「ビジョンを決めてその実現ストーリーをつくること」ですが、 大卒総合職としての就活では「私は貴社とビジョンが一致しています」という特有の志望動機を要求されます。 ゆえに内定を得るためには自己分析をすることが前提条件です。
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そこで【キャリアチケットスカウト】
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まずはアプリをインストールして、自己分析から始めてみましょう。もちろん完全無料です。
著者：村田 泰基（むらた やすき）
合同会社レセンザ代表社員。大阪大学法学部卒。13卒として就活をし、某上場企業（メーカー事務系総合職）に入社。
その後ビジネスの面白さに目覚め、法人設立。会社経営者としての経験や建設業経理士2級の知識、自身の失敗経験、300冊以上のビジネス書・日経ビジネスを元に、12年間に渡り学生の就職活動を支援している。
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