年収1000万円の会社はどこ？｜給料の高い企業ランキング

　年収が1000万円を超える企業をランキング形式で紹介します。

　よくある年収ランキングでは、関西電力・NTT東西などのインフラ企業、三菱地所・三井不動産・住友不動産などの不動産業界、ソニー・富士ゼロックス・キーエンスなどのメーカーが、年収1000万円を超える会社として紹介されています。

　これらの会社は、40歳で1000万円を超えるのは当然でしょう。 フジテレビ・TBS・朝日新聞社・読売新聞社・電通・博報堂が40歳で1000万円を超えているのは、もはや誰でも知っていることでしょう。

　ですから、この記事では知名度の低い企業を中心に、BtoBメーカーや専門商社などの隠れ優良企業を多く入れています。「就職先としてもおすすめな年収の高い企業ランキング」として活用してください。

年収1000万円を超えるメーカー
1000万円を超える商社
1000万円を超える会社
年収1000万円の生活
年収1000万円は死ぬほど忙しいけど「天職」なら別！
年収が高い会社を見分ける方法

1.定期昇給の金額を把握する
2.「安さ」が売りの会社を避ける

年収1000万円を超えるメーカー

年収1000万円を超えるメーカーのランキング
会社名	売上高	平均年収	業界
キーエンス	5870億円	2110万円	電機メーカー
ファナック	7260億円	1360万円	電機メーカー
東京エレクトロン	1.2兆円	1270万円	電機メーカー
ディスコ	1300億円	1180万円※	隠れ優良企業
LIXILグループ	1.7兆円	1079万円	建設資材メーカー
キリンホールディングス	1.9兆円	1051万円	食品メーカー
富士フイルムホールディングス	2.3兆円	1046万円	化学メーカー
ソニー	8.9兆円	1040万円	電機メーカー
サントリーホールディングス	2.6兆円	1040万円	食品メーカー
サントリー食品インターナショナル	1.4兆円	1040万円	食品メーカー
アドバンテスト	3120億円	1020万円	電機メーカー
武田薬品工業	1.7兆円	1015万円	製薬業界
IJTテクノロジーホールディングス	1300億円	996万円
日本製鉄	4.6兆円	995万円※	鉄鋼メーカー
アサヒグループホールディングス	1.7兆円	996万円	食品メーカー
三菱ケミカル	3.3兆円	995万円	化学メーカー
日本軽金属ホールディングス	4400億円	988万円	非鉄金属メーカー
住友化学	2.3兆円	984万円	化学メーカー
横河電機	3900億円	976万円	電機メーカー
明治ホールディングス	1.2兆円	973万円	食品メーカー
三井海洋開発	1900億円	965万円	石油・ガス
三和ホールディングス	3500億円	957万円	建設資材メーカー
味の素	1.1兆円	952万円	食品メーカー
JFEスチール	3.3兆円	938万円	鉄鋼メーカー
積水化学工業	1.0兆円	933万円	化学メーカー
塩野義製薬	3300億円	927万円	製薬業界
旭化成	2.1兆円	920万円	化学メーカー
田辺三菱製薬	4200億円	901万円	製薬業界
小野薬品工業	2400億円	896万円	製薬業界
日立製作所	9.7兆円	890万円	電機メーカー
不二製油グループ	2900億円	887万円	食品メーカー
栗田工業	2400億円	886万円	隠れ優良企業
セガサミーホールディングス	3600億円	885万円
オリンパス	7400億円	884万円	電機メーカー
任天堂	4800億円	868万円
日本ハム	1.2兆円	867万円	食品メーカー
日本光電工業	1600億円	866万円	電機メーカー
ユニ・チャーム	6400億円	859万円	化学メーカー
JT	2.1兆円	858万円	食品メーカー
大日本住友製薬	4100億円	852万円	製薬業界
コーセー	2600億円	848万円	化学メーカー
三井化学	1.2兆円	847万円	化学メーカー
信越化学工業	1.2兆円	843万円	化学メーカー

※は総合職平均（就職四季報参照）

　これらはほんの一例です。このほか自動車メーカーや大手自動車部品メーカーなども年収は1000万円を軽く超えてきます。

　平均年収が1000万円を超えているところはもちろんですが、それ未満でも大卒総合職に限れば1000万円を超えていきます。というのも、メーカーの場合は「現業職」が計算に含まれており、その分「平均」は押し下げる効果があるからです。

　メーカーは現業職を多く抱えていますから、平均で700万円あるようなところは早ければ30代で1000万円に乗り、遅くとも40代前半で1000万円に乗るでしょう。私のいた会社の平均年収は700万円でしたが、40歳前後で課長になると、その後数年で1000万円を超えていました。

→「平均年収」は当てにならない

　メーカーは安定している一方で給料が安めだなんて思っている人も多いようです。まあそりゃ、銀行や商社に比べたら安いです。しかしこれらの名だたる一流企業で、年収1000万円を超えないということはありません。

　私もメーカー勤務ですが、これらの会社に比べたら規模なんて小さいものです。しかし、30代で年収1000万円を突破している人は、子会社にゴロゴロいます。経理にいる同期も「30代で1000万超えている人けっこういるよ」と言っていました。

　私の会社はこのようなランキングに乗ることはまず、ありません。そんな無名企業でも30代で1000万円を超えることは可能なのです。これらの有名企業はどこへ行っても40歳で1000万円は軽く超えていることでしょう。

　また「役職につくのが前提だ」と言う人もいます。しかし実際はどうでしょうか。役職とは課長や次長などの管理職のことですが、サラリーマン人生で2回、給料が下がる時期があります。

　1回目は入社2年目です。住民税が取られるようになります。これで月収が1万円ほど減ります。では、給料が下がる2回目はいつでしょうか。

　それは課長になったときです。実は、課長より課長補佐のほうが給料が高いのです。それは、課長補佐の残業代が、課長の役職手当より高いせいです。

　課長になりかけの課長補佐というと、基本給はかなり高くなっています。残業代は基本給と連動しますから、年次が高くなるにつれて、残業代もどんどんあがっていくのです。

　ということは、40歳の時点ではおそらく課長でしょうから、 40歳で年収1000万円を超えているということは、30代ですでに1000万円を超えているのです。私の会社では課長補佐で1000万円、課長で1000万円を割り、部長になると1000万円を再度超えるシステムのようです。

→文系のメーカー就職！どこがいい？

1000万円を超える商社

年収1000万円を超える商社のランキング
会社名	売上高	平均年収	業界
三菱商事	16.1兆円	1600万円	総合商社
伊藤忠商事	11.6兆円	1520万円	総合商社
三井物産	6.9兆円	1430万円	総合商社
住友商事	5.3兆円	1380万円	総合商社
丸紅	7.4兆円	1380万円	総合商社
双日	1.8兆円	1130万円	総合商社
JFE商事	1.6兆円	1080万円	鉄鋼専門商社
伊藤忠丸紅鉄鋼	1.7兆円	1069万円	鉄鋼専門商社
阪和興業	2.1兆円	1050万円※	鉄鋼専門商社
岡谷鋼機	7500億円	1036万円※	鉄鋼専門商社
長瀬産業	7200億円	1026万円※	化学品専門商社
豊田通商	5.7兆円	998万円	総合商社
日鉄住金物産	1.8兆円	997万円※	鉄鋼専門商社
伊藤忠エネクス	6900億円	938万円※	燃料専門商社
スタイレム	870億円	901万円※	繊維専門商社
ユアサ商事	4400億円	900万円※	産機専門商社
伊藤忠建材	3000億円	899万円※	建材専門商社
神鋼商事	7600億円	897万円※	鉄鋼専門商社
帝人フロンティア	2000億円	881万円※	繊維専門商社
ヤギ	1100億円	880万円※	繊維専門商社
加賀電子	2200億円	878万円※	電子部品専門商社
カナデン	1200億円	875万円※	産機専門商社
稲畑産業	5800億円	869万円	化学品専門商社
岩谷産業	5800億円	865万円	燃料専門商社
丸紅エネルギー	2800億円	861万円※	燃料専門商社
三愛石油	6500億円	857万円※	燃料専門商社
キヤノンマーケティングジャパン	6200億円	841万円※	産機専門商社
日立ハイテクノロジーズ	6400億円	840万円	産機専門商社

※は総合職平均（就職四季報参照）

　これらはほんの一例です。メーカー企業と同様、平均年収700万円以上では40代で年収1000万円に到達します。

　総合商社は有名ですが、専門商社は知らない人がほとんどだと思います。しかし、知名度が低い一方でガッツリ稼いでいて、特に鉄鋼専門商社の給料の高さには驚かされます。

　総合商社も専門商社も多くの一般職を抱えるため、「平均年収」は一般職によって押し下げられている可能性が高く、上の表の「※」がついていない会社では総合職はもっと給料が高いと考えられます。

→専門商社の業界研究・志望動機・平均年収

1000万円を超える会社

　年収1000万円を超える会社として掲載されていない会社をいくつか紹介してみます。

　まず、JR東海、JR西日本、JR東日本が挙げられます。私鉄各社もそうですが、参入障壁があり、利益率も高く、安定継続して高い給料を支払える土台があります。

　鉄道業界はすでに投資を済ませています。線路はとうの昔に建設済みなのです。投資の分を回収し、あとはどんどん利益が出るのみです。もちろん不採算路線もありますが、民営化されている今、切り捨てることもできます。

　それがインフラとしてどうなのかという話はありますが、会社としては十分利益が出る構造になっているのです。 NEXCO各社もそうですね。

　なんといっても、鉄道業界や高速道路業界は、昇給額がとても高いです。入社1年、2年ですら年に1万円以上の昇給があります。通常、昇給額が上がるのは3年目、4年目以降です。

　2年目の時点で万単位で昇給があるということは、10年もいればとんでもない額の年収になっていることでしょう。

→鉄道業界の業界研究・志望動機・平均年収

→高速道路の業界研究・志望動機・平均年収

　また、建設業界も全くこういうまとめに載りませんが、スーパーゼネコン、中堅ゼネコンも軽く1000万円を超えるでしょう。特に現場に出ている技術職は1000万円なんてレベルではないでしょうね。

　談合だとか、賄賂だとか、そういう問題ではありません。建設業界にも今では参入障壁があるのです。中堅ゼネコンがスーパーゼネコンに勝つことはありえませんし、中堅ゼネコンが中小ゼネコンに負けることもありえません。

　今や工事の発注者側も、安かろう悪かろうでは困ることがわかっています。ちゃんと受注者側に利益が出るように工事代金を支払います。鹿島建設、清水建設、大成建設、竹中工務店、大林組などは特に年収が高く1000万円を超えてきます。

　三谷商事や阪和興業などの専門商社も1000万円を超えると聞いていますし、日揮や千代田化工などのプラントエンジニアリングも1000万円を超えます。

　各業界で大手の会社はたいていどこでも1000万円は超えるでしょう。

→建設業界の業界研究・志望動機・平均年収

→参入障壁の高い業界｜安定ホワイトって本当？

年収1000万円の生活

　年収1000万円以上の上司がたくさんいますが、彼らの生活というとそんなに想像をかけ離れたものではありません。良い家に住み、良い車を持っているくらいのものです。

　静かな丘に家を建てる人もいれば、マンションを買う人もいます。 BMWやフォルクスワーゲンの車を買う人もいます。しかし、それらも常識の範囲内です。

　というのも、年収が1000万円あっても、使う時間がなければ贅沢のしようもないからです。土日は仕事で疲れて、どこかへ旅行に行く気分にはなりませんし、お盆やお正月はどこも混雑していてなかなか外に出る気も起りません。

　高いランチを食べようものなら奥さんに怒られますし、飲み会ばかり開いていてもやはり奥さんに怒られます。年収1000万円があっても、生活はそんなに変わらないものです。

　もしも会社がつぶれたら、翌年の年収は0円です。 サラリーマンでいる限り、会社がつぶれたり、クビになる不安とはいつも戦い続けなければならないのです。

　年収がいくらだとか、あまり気にし過ぎても仕方がありません。大量採用、大量退職の金融や商社への就職を目指すより、辞めたくならない会社を選ぶことが大切です。

年収1000万円は死ぬほど忙しいけど「天職」なら別！

　年収1000万円と聞くと華々しいですが、まったり高給というわけではありません。禁断のブラック企業リストでも紹介していますが、年収の高い会社ほど過労死事件がよく起こっています。

　給料がもらえるということは、その分会社に利益を出しているということです。会社に出した利益以上に給料をもらっていれば会社はつぶれます。当然ですね。

　1000万円の給料をもらうには、2000万円は会社に利益を出すことになります。もらっている額の2倍も3倍もの価値を生み出すのですから、しんどいに決まっています。

　ですが、その仕事が「好きで好きでたまらない」人にとってはまさに天職です。好きなことをしているだけなのに、メチャクチャ高い給料がもらえる。そんな人にとっては人生が楽しくてしょうがないでしょう。

　例えば野球のイチロー選手は「努力の人」だとよく言われますが、本人は努力だと思っていません。野球が好きすぎて、練習がまったく苦でないのです。

　迷い猫オーバーランで有名なラノベ作家の松智弘氏もそうです。執筆が好きすぎて、アニメ化の忙しい時期に「気分転換で」別の小説を書いてまたそれもヒットさせた人物です。

　プログラマーも昔はプログラムが趣味な人が就職していたので、良いことばっかり書かれていました。彼らは朝起きてプログラムを組んで、仕事でプログラムを組んで、休憩時間に遊びでプログラムを組んで、帰宅して趣味でプログラムを組むような人でしたから当然です。

　ここまで理想的な就職ができるとは言い切れませんが、就活では好きすぎる天職を見つけることが重要です。それが年収1000万円の会社だったら、言うことありません。

　自己分析をして就職活動の軸をつくり、「真の願望」をかなえられる会社を探してください。詳しくは「新卒採用」は「将来の夢採用」を参照してください。

年収が高い会社を見分ける方法

　就活で年収はどうしても気になってしまうもの。就活生にとって一番怖いのは、「ボロボロになるまで働いても給料が増えなかった場合」です。「ちゃんと昇給するのか」「儲かったらボーナスで還元されるのか」は非常に気になるところです。

　ここで、「年収が高い会社」を見分ける方法を解説します。

1.定期昇給の金額を把握する

　毎年4月に行われる昇給を「定期昇給」と言いますが、新卒の新入社員にとって収入増のメインとなるものが、この定期昇給です。 1年目は基本給22万円前後であることが多いですが、2年目はどれくらい増えるのでしょうか。

　1年目から2年目になるときの定期昇給は、いわば「昇給の最低金額」です。新入社員が活躍して会社に利益をもたらすのはおよそ2～3年目と言われますが、つまり1年目から2年目の昇給は「利益をもたらしていない社員」に対する昇給だということです。

　つまり、「最初の定期昇給」の金額がわかれば、3年目以降はそれ以上のペースで昇給があることが期待できるわけです。この「最初の定期昇給」の金額を調べる方法を紹介します。

　それは、「（修士の初任給－学部卒の初任給） ÷ 2」で算出できます。

　例えば修士の初任給が24万円、学部卒の初任給が22万円なら、「最初の定期昇給は1万円」ということができます。

　というのも、学部卒にしても修士にしても、1～2年目はあまり会社の利益に貢献しません。そのため2つ年上の修士の給料は、学部卒が2年働いたときの給料と同じになるように設計されているのです。ということは、学部卒の3年目の給料は、修士の初任給と同じだということができます。

　以上により、「（修士の初任給－学部卒の初任給） ÷ 2」で「最初の定期昇給」の金額を計算することができるのです。

　その金額が「6000円」を切ったら黄信号、「5000円」を切ったら赤信号です。というのも、日本は毎年1％ほどのインフレをしており、増税や最低賃金の上昇の他、インフレの政府目標が2％である以上、「2％以上の昇給がないと去年より貧乏になる」からです。

　定期昇給が5000円を切るような会社では、インフレ率を考慮するとほぼ生活は改善しません。完全に赤信号です。働けば働くほど貧乏になる。そういう会社は避けるようにしましょう。

2.「安さ」が売りの会社を避ける

　商品の価格から「材料費」を引いた数値を「限界利益」と言います。サラリーマンの給料は「限界利益」から支払われ、そうして余った残りのお金が「利益」になります。ということは、限界利益が稼げない会社は給料が安いというわけです。

　よく「マックのポテトは原価20円だ」という言い方をしますが、正しくは「材料費」です。マックポテトのMサイズは270円ですが、そのうちの材料費が20円なら、「限界利益は250円」というわけです。この中から給料や店舗の家賃、光熱費、設備代などを支払っていくわけです。

　もしマックポテトの価格を500円にして、今と同じ勢いで売れたら単純計算で「給料が倍」になる可能性があります。

　逆に言えば、材料費に価格を上乗せできなければ、給料が払えないというわけです。

　「良いモノを高く売る」ことができない会社では、どれだけ頑張っても給料は増えません。給料を支払う原資がないからです。一方で「高く売る」ことができる会社では、十分な限界利益が稼げていますので、給料やボーナスを引き上げる余力があります。

　例えば年収が高いことで有名なキーエンスは、顧客の絶大な信頼を勝ち取ることで、商品価格の2～3倍にも上るコンサル料を上乗せして「爆益」を稼いでいます。

　「それだけ高いお金を払ってでもキーエンスに頼みたい」と顧客に思わせるところにキーエンスの強みがあるのですが、仕入れた商品に対してたくさんの限界利益を積むことができますので、それが社員の給料として跳ね返ってきて「年収2000万円」が可能になるのです。

　一方で「良いモノを安く売る」というと聞こえがいいですが、これは「限界利益を取らない」ことを意味します。商品1つあたりの限界利益が少なければ、大量に売りまくるしかありません。ですが、人口減少によって日本市場は縮小期に入っていますから、「大量に売る」のは現実的ではありません。

　つまり、「安さが売り」な会社ではじゅうぶんな限界利益を稼ぐことができず、給料やボーナスを支払う余力がないことが容易に想像できます。

　就活では「安さばかりアピールしている会社」を避けることが、高収入への近道です。

　
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著者：村田　泰基（むらた　やすき）
　合同会社レセンザ代表社員。1989年生まれ。大阪大学法学部卒。2013卒として就活をし、某上場企業（メーカー事務系総合職）に入社。その後ビジネスの面白さに目覚め、2019年に法人設立。会社経営者としての経験や建設業経理士2級の知識、自身の失敗経験、300冊以上のビジネス書・日経ビジネスを元に、8年間に渡り学生の就職活動を支援している。

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