【就活】将来性の高い業界

　就活では将来性の高い業界を探さなければなりません。転職の難しい昨今、何十年も同じ会社で働くには、何十年も生き残る会社を選ばなくてはなりません。将来性の高い業界とはどんな業界でしょうか。

　一過性の流行に載っている会社は、将来性が高いとは言えません。ソーシャルゲームや、1つのゲームで成り立っている会社や、アニメ等娯楽系は厳しいでしょう。一方で一つのジャンルとして確立した任天堂やソニーは、ゲームでは将来性のある会社とも言えます。

　しかし本当に何十年も生き残る会社というのは、あったらいいなではなくなければならないものを作っている会社です。売る会社、販売会社は代わりがいますし、インターネットの登場で押されているのは確かです。サービス業は入れ替わりが激しく、安定しているとは言えません。

　しかし作る会社は強いです。

メーカーは将来性が高い！

　メーカーは将来性の高い業界です。メーカーの中でも化学メーカー、機械メーカー、電機メーカー、食品メーカーの特にBtoB企業は強く、将来性があります。

　化学や機械は特許権があり、自社技術が守られます。また、メーカーもやはり信頼が重要であり、突然出てきたメーカーに客を取られるということはまずありません。

つぶれない「鉄鋼メーカー」

　鉄鋼メーカーでは新日鐵住金はまず、倒産しません。鉄鋼メーカーの中でも高炉メーカーは国の基幹産業であり、粗鋼生産量世界第二位の企業です。今はアルセロール・ミッタル社が一位ですが、こちらはM&Aを繰り返して大きくなっただけであり、 特許件数では新日鐵住金の足元にも及ばず、まさに桁違いの差があります。

　一方で他の高炉メーカー、JFEスチールや神戸製鋼はこの先、新日鐵住金に吸収されないとも言い切れませんが、新日本製鐵と住友金属の合併ですら独占禁止法に抵触する疑いがあったほどですから、しばらくは大丈夫でしょう。

　鉄鋼メーカーのページでも業界について詳しく解説していますので、そちらも併せて参照してください。

信頼性の高い「食品メーカー」

　食品メーカーでは、サントリー、キリン、アサヒ、味の素、明治、日本ハムの上位6社は将来性があると言えるでしょう。食品は一度失敗すると取り返しのつかないことが多いですが、これほど大規模で信頼性の高い企業となると、そう簡単には信頼性は崩れません。

　一方で下位の企業となると、M&Aで買収される可能性も否定できません。買収されると一般的に待遇はかなり悪くなり、ノウハウだけ吸収されて社員は用済み・・・ということが往々にしてありますから、注意が必要です。

　食品メーカーのページでも業界について詳しく解説していますので、そちらも併せて参照してください。

波はあるけど当たればデカい「製薬業界」

　製薬業界も将来性が高い業界と言えます。医療機器メーカーもそうですが、日本は少子高齢社会であり、美容や健康が大変重視される時代になってきています。伝染病を防ぎ、成人病や遺伝病と戦える時代です。

　今後も高齢者が増えるにつれて病院の利用者は増え、同時に薬の利用者も増えて行きます。高齢者だけでなく、子どもも風邪を引いたらすぐに病院に連れて行くなど、病気に対する意識が高まっており、製薬業界は将来性があると言えます。

　ただ、製薬は莫大な研究開発費がかかる一方で、効果のある薬品ができるかどうかは運次第です。当たれば莫大な売り上げを稼ぐことができますが、外れ続きだと苦境に陥ってしまいます。「波がある」というリスクも踏まえておきましょう。

　一方で介護職は仕事こそ増えるものの、生産性のある仕事ではありません。給料が増えることはあまり期待できませんし、あまりおすすめできません。

　製薬業界のページでも業界について詳しく解説していますので、そちらも併せて参照してください。

業界地図一変！？「自動車業界」

　自動車メーカーはまだまだ伸び代があり、将来性のある業界です。国内だけでも十分な利益を上げていますが、日本以上に車が必要な地域は世界にいくらでもあります。

　トヨタやホンダ、日産、スバル、三菱自動車は海外展開しており、耐久性が高いことで有名で、信頼性を築いています。完成品メーカーではありますが、部品会社は囲い込んでおり、ぽっと出のメーカーにシェアを奪われるということもまずありません。

　特に今後は自動運転・電気自動車の台頭で業界地図も大きく変わる可能性を秘めており、非常に楽しみな業界でもあります。詳しくは自動車メーカー、自動車部品メーカーのページでも解説しています。

隠れ優良企業が多い「BtoBメーカー」

　電機メーカーのうち、「白物家電」はあまり将来性が高いとは言えません。家電の部品メーカーならともかく、部品を集めて組み立てるだけでは技術力が高いとも言いづらいですし、海外の完成品メーカーが同じ部品を買えば同じものを作れてしまいます。

　サムスンやLGが良い例ですね。同じようなものを作る会社が海外に現れると、基本的に物価の高い日本の企業は不利になります。

　そんな中、BtoBビジネスである電機メーカー、機械メーカー、化学メーカーでは、「ものづくり大国」と言われるのにふさわしい高い技術力を持った会社がたくさんあります。家電やスマホといった最終製品は海外に取られてしまいましたが、その中身は実はほとんどが日本製です。

　部品や素材で日本企業がものすごいシェアを取っているのですが、一般消費者には知名度がありません。そんな隠れ優良企業も紹介していますので、ぜひ参照してください。

今をときめく「IoT関連企業」は将来性が高い！

　IoT・インダストリーが叫ばれて久しいですが、IoT（インダストリー）とはモノとモノのインターネットであり、機械同士をWi-Fiなどのネットワークで接続して製造の自動化・データ収集を行い、「製造」に革命を起こそうという世界的なトレンドです。

　IoTは工場設備をITで制御して自動化するところから始まりましたが、身近なところにもIoTの波が押し寄せています。スマートホームなどに代表される、「家電をスマホで操作する」仕組みもIoTの取り組みの1つです。

　Wi-Fiを通じて家電を制御するアマゾンエコーやグーグルホームが話題になっていますが、今後も「モノとモノのインターネット」はどんどん普及していきます。そんなIoTに関わる業界は将来性が高いと言えます。

工場を自動化する「メカトロニクス」

　FA/工作機械とも称されるメカトロニクスは、「ファクトリーオートメーション」の略で、簡単に言えば「工場の機械」をつくっている会社です。代表的な会社としてはファナック、 安川電機、SCREENホールディングス、アルバック、キーエンス、オムロンなどが挙げられます。

　そしてまた、物流の自動化、自動倉庫で世界首位のダイフクも注目したいですね。

　これらはIoTの最先端をいく企業で、古くから工場の自動化をビジネスにしてきた会社です。 BtoB企業のため知名度こそ低いものの、経営の安定性も社員の待遇も非常によいと言えます。

「半導体をつくる機械」をつくるメーカー

　また、IoTには「半導体」が必須です。半導体はIT部品をつくるための素材ですが、 ICチップやメモリ、通信機器など用途は幅広く、「半導体メーカー」は実は安定しません。 iPhoneXの減産が発表され、iPhoneの部品をつくっていた村田製作所などの半導体メーカーが軒並み苦境に陥ったのです。

　一方で「半導体製造装置メーカー」は好調そのものです。半導体が製品に固有の部品をつくるため最終製品の売り上げに左右されてしまう一方で、「半導体をつくる工場設備」である半導体製造装置は非常に売れています。

　これはパソコンやスマートフォンのみならず、IoTに必須のICチップや通信機器・センサーの需要が増大しており、そちらのメーカーから製造装置の発注が相次ぐからです。

　半導体製造装置メーカーとして有名なのは上でも出たSCREENホールディングス、アルバックのほか、 東京エレクトロン、日立ハイテクノロジーズ、ニコン、ディスコがあります。

　特にディスコには「頑張りがダイレクトにボーナスに反映される仕組み」があり、モチベーションと待遇改善と技術革新を同時に実現している超おすすめ企業ですので、ぜひチェックしてみてください。

電波で支える「通信業界」

　そして忘れてはならないのが通信業界です。本来、IoTは大きな通信容量を必要としません。数値をWi-Fiで飛ばす程度でよく、格安SIMの会社などが激安で工場設備用の通信機器を出しています。

　ですが、NTTドコモやKDDIは「5G回線」を使った大容量通信で、新しいビジネスを創出しようとしています。

　KDDIは大林組とNECと組んで、NTTドコモは小松製作所と組んで、5G回線を利用したICT技術による建設機械の遠隔操作を研究しています。またNTTドコモはソニーとも組んで、5G回線を利用して4Kディスプレイに高精細映像を表示するコンセプトカートを開発しています。

　一方、ソフトバンクはそういうところで勝負をしていません。ソフトバンクがARMという会社を買収したのはご存知でしょうか。 ARMはCPUやGPUの設計会社で、スマートフォンにはたいていARMが設計したCPUが搭載されています。

　ソフトバンクがARMを買収した理由は簡単です。IoTに必要なICチップなどの開発をするためです。しかもICチップを製造する会社ではなく、「設計する会社」です。半導体製造装置メーカーと同じく、最終製品の売り上げに左右されません。

　上記のような会社がIoT時代を先導する企業といえるでしょう。メカトロニクスについては、電機メーカー、機械メーカーも参照してください。

建設業界

　建設業界も将来性の高い業界であると言えます。 MY就活ネットは建設業界推しなのですが、理由は複数あります。

　まず、新築はいつも人気があるという理由です。これほどまでに中古マンションがあふれ、空き家すら発生しているのにもかかわらず、絶えず新築マンション、新築オフィスビルは建設されていきます。

　どうせ住むなら、どうせ働くなら新築がいいという理由です。家や自社ビルは何十年も使うものですから、どうせならと新築を好むのです。

　新しいマンション、新しいビルは防犯設備が整っていたり、水道管や電気回路も最新で、廊下や壁はピカピカで自慢になります。

　「リフォームすればいいじゃない」と思うかもしれません。しかし、耐震基準や道路法はたびたび改正されます。古い耐震基準で建てられている1980年以前の建築物は、もはや置いておくのも危険です。

　建物と建物の間は何メートル隙間を作らなければならないという法律や、緑地面積が必要だという法律、建ぺい率など、建築条件はいつも変わっていきます。

　リフォームするにもやはり柱が老朽化していると大規模な耐震工事が必要になりますし、水道管の修理は非常に高額です。

　駅前再開発や住宅やビルの新築で、建設業界は今後も忙しいです。

　また、建設業界には公共事業という仕事もあります。国が手っ取り早く仕事をつくり、失業率を低下させるにはやはり公共事業です。そして建設技術の保護、育成という観点からも、公共事業をなくしてしまうことはできません。

　近年では補修工事、耐震補強工事が重視されてきており、その面においても建設業界の将来性は高いと言えます。

　建設業界の中でも特に将来性が高いのは鹿島建設、清水建設、大成建設、大林組、竹中工務店という、 スーパーゼネコンです。特に公共事業では「施工実績」「企業規模」など、 会社が強いかどうかで住み分けがされており、中堅ゼネコンがスーパーゼネコンを圧倒するということはありえません。

　一方で小さい会社でもできる工事はひとつにまとめられ、巨大ロットで発注されることもあります。 大きな仕事はスーパーゼネコンにしかできず、小さな仕事もスーパーゼネコンでもできるのです。

　発注者が建設業界について詳しくない場合、とりあえず工事はスーパーゼネコンに頼んでおけばいいだろうという考え方がされます。スーパーゼネコンはいろんな下請け業者を集めるコネがありますので、たいていどんな工事でも施工可能です。倒産することはまず、ないでしょう。

　建設業界には地震国・災害国への建設技術の輸出という無限の可能性があります。詳しくは建設業界で解説しています。

つぶれない企業

　将来性のある業界を考えるにあたって、まず多くの方が考えるのは「つぶれない企業」です。上記で書いた巨大メーカー、スーパーゼネコン、インフラ企業は「つぶれない企業」の代表です。

　重要なのは、必要な業界かです。この先必要になる業界より、なくてはならない業界のほうが簡単に思いつきます。流行る流行ると言われていたIT産業も、ブラック企業が多く今では就職の人気もありません。バブル時代にもてはやされた銀行や証券会社も今となっては就活での人気は落ちています。

　やはり「流行る業界」よりも「必要な業界」を選ぶべきでしょう。エネルギー業界や鉄道業界などのインフラは未だ廃れていませんし、製鉄業や自動車メーカー、製薬業なども伸び続けています。

　３Ｋなどと馬鹿にされていた建設業界も健在で、今ではオリンピック特需で湧いています。会社選びのやり方を見直してみましょう。

将来も成長を続ける企業は？

　上記では「つぶれない企業」を書いてきました。しかし、そんな企業は一握りです。上で電気やガスなどのインフラ企業、就職先として人気の銀行、テレビ局や新聞社などのマスメディアを書かなかったのは理由があります。 成長が期待できず、国の政策の方針転換次第では、いつ倒産してもおかしくないからです。

　インフラ企業は国の手厚い保護のもと利益を出しています。インフラは、国の血液のようなものですから保護するのは当然です。しかし、先の東日本大震災のときは国民が許しませんでした。「保護しなければならないもの」も国民感情によって保護されなくなることは往々にしてあります。

　郵政や国鉄は民営化すべきものではありませんでした。民営化以外の解決手段がいくらでもあったはずです。高速バスの規制緩和も、タクシーの規制緩和もすべきものではありませんでした。人命を運ぶ事業を、「安ければいい」と安易に価格競争に晒せば事故が多発することも当然に予測できます。

　銀行も同じです。日銀の金利に左右され、景気変動の影響をモロに受け、お金を貸し出している相手の企業がつぶれたら、銀行も共倒れする可能性は非常に高いです。これまでは「国が資金を注入する」ことで銀行を守ってきました。しかしリーマンブラザースの倒産も、アメリカが資金を注入しなかったためです。国民感情でいつ、銀行が保護されなくなるかわかりません。

　マスメディアもそうです。現状は国の手厚い保護のもと、利益を出している業界です。完全な自由競争になれば今ほどもうかる事業ではなくなりますし、第一インターネットに客をとられて何の対応もできていない業界です。将来性など皆無です。

　さて、それではどんな企業が「今後も成長を続ける」と予想できるのでしょうか。

　まず1つが、「危機を乗り切った企業」です。昔は白物家電や液晶テレビなどで隆盛を誇ったソニーやパナソニックは、リーマンショック・円高不況の大赤字を経て方針転換し生まれ変わりました。一度危機を乗り切った企業は、次の危機も乗り越えられる可能性が高いです。

　2つ目が、「時代の変化にうまく対応してきた企業」です。三菱電機は大赤字を計上する前に白物家電事業から撤退して、企業向け電機製品に特化しました。富士フイルムは写真フィルムの市場規模縮小を見越してデジカメ事業に乗り出し、写真フィルムの技術を活かして事業を多角化し、第二の創業を成功させました。

　こちらは「危機を乗り切った企業」よりも優秀で、そもそも危機を回避できる能力をもった企業です。

　そして3つ目が「小さなイノベーションを何度も起こしている企業」です。自社技術を活かして様々な事業を展開し、元となった造船事業から撤退した日立造船や、常に自社技術を活かして新規事業に挑戦し、会社を拡大させてきたヤマハ、先にも述べた富士フイルムがこれにあたります。

　これらの企業はビジネスの分析がうまく、成長産業と斜陽産業を見分けることができます。自社技術を活用して他社にはない製品を生みだし小さなイノベーションを何度も起こします。斜陽産業だとわかれば、自社の源流の事業であっても捨てることをいとわない姿勢は、まさに「企業家精神」といえます。

　目指すべき企業は「小さなイノベーションを何度も起こしている企業」です。将来性は高く、1つの事業が衰退期に入っても、それまでに培った技術を活かして成長産業に乗り換えることができる企業です。逆に言えば、昔から今も変わらず同じ製品だけを売っている会社などは、こういった小さなイノベーションが得意な企業に食われてしまいます。

　「小さなイノベーション」を起こせる会社かどうかは、会社説明会で社員がどのような話をするかでわかります。 常に変化に対応する姿勢でいるかどうか。就活で会社を見極める際に最重要な項目ですね。

　あわせてMY就活ネットでは「将来性の高い企業」という記事も用意しております。こちらもぜひ参照してください。

→将来性の高い企業も見る

Twitterでシェアする